デジタル戦略

株式会社フォースコミュニティでは、業務を効率化するために様々なＩＴツールを導入することで、デジタル化を推進しています。特に営業部門では、営業職の業務を少しでも効率化し、営業活動に専念できるよう、多くの取り組みを行っています。ここでは、具体的にどのようなツールを導入しているのか、またそれによってどのような効果が得られているのかをご紹介いたします。

多くの企業で導入されている内容ではありますが、当社においても、社内の業務連絡はチャットで行うようにしています（もちろん電話や対面でのやり取りと併用します）。業務内容に応じて様々なトークグループを作成することで、関係者の間での迅速な情報共有を実現することができています。なおメールについては、お客様や取引先との間では多く使用しますが、社内でのやり取りではほぼ使用しません。

リモートワークを行う従業員も多いことから、会社として常時リモート接続を行っています。各自がオンライン上の自身の「ルーム」で業務を行いながら、他の人とのやり取りが必要な場合は、相手のルームにお邪魔して会話をするというイメージです。なお一人で作業をしている際には、画面は「OFF」の状態にしています。常に「ON」の状態にしていると、監視されているようで窮屈な思いをする恐れがあるためです。

※オンライン接続については、職場紹介にも記載しています。

営業管理システムは、お客様との面談での会話や電話でのやり取り等について、履歴として入力するためのシステムです。一般的に、営業職の業務はブラックボックス化しやすいものです。最も望ましくないのは、営業担当が、あらゆる情報を自身のノートにメモするのみで、上司や先輩社員が担当者の営業活動の内容を一切把握できないというケースです。このような状態では、止まっていた案件が数か月後に再び動き出した際や、担当者の変更が生じた際に、過去の経緯が分からなくなってしまうという事態が発生する恐れがあります。こうした事態を防ぐために、営業管理システムを活用し、日々発生した事象についての入力を徹底するようにしています。さらに営業担当が面談の後すぐに入力できるよう、外出先からでも社有スマホを使用して入力できる仕組みを整えています。（もちろん、個人情報の取り扱いには細心の注意を払っています。）

案件管理システムは、過去にどの法人に対してどのようなサービスを提供したか、また受注には至らなくても、どのような案件があったかを記録するシステムです。営業担当者が抱える案件をすべてこのシステムに入力することで、担当する法人が多くなっても、案件を失念するリスクを防ぎます。このシステムを活用することで、営業活動における履歴を漏れなく確認することができ、お客様からの問い合わせに対しても迅速に対応することができるようになっています。

こちらも主に営業職が使用するツールです。営業職のスケジュールと、地図アプリ、そして訪問先の法人の情報を連動させる仕組みを取り入れています。例えば、スマホ上で自身のスケジュールを確認し、訪問予定として登録した法人名をクリックすると、その法人の住所が表示され、そこから地図アプリにアクセスすることができます。それによって、初めて訪問する先でも迷わずたどりつくことができるのです。また訪問後に、スケジュール上に登録されている法人名をクリックすると、営業管理システムにジャンプして、面談の履歴を入力することができます。これによって、訪問した直後に重要な情報を蓄積することができるのです。（こちらについても、もちろん機密情報は適切に扱っております）

日常業務において、生成ＡＩの活用を推奨しています。文章の誤字脱字チェックや、調査が必要な内容の確認、簡単なアイデア出し等において、生成ＡＩを活用することで業務時間を大幅に短縮できます。ただし、当社は教育コンテンツを提供する企業であるため、お客様にご提供する内容については、生成ＡＩの情報をそのまま使用することはまずありません。そうしたケースでは、あくまで信頼性の高い情報源に基づく内容を使用します。このように業務の目的や求められる成果物の種類に応じて、適切に使い分けを行っています。

当社は業績が右肩上がりで伸びており、それに伴い従業員数や案件数も増加しています。そのため社内のルールや業務の進め方も日々変化させる必要があり、それに対応するためのシステムの見直しが常に求められます。こうした課題に対応するため、社内にシステム開発を担当するエンジニアを配置し、日々業務の改善に取り組んでいます。このことにより、会社の成長スピードに適したデジタル戦略を立てることができ、柔軟なシステム開発を推し進めることが実現できているのです。

フォースコミュニティでは、上記の取り組みを含めたＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を継続的に推進しています。お客様や取引先、従業員など、関係するすべての人が少しでも弊社のサービスを利用しやすくなるよう、より使いやすいシステムの導入・開発を行い、デジタル最適化を進めています。とはいえ、当社はまだ歴史の浅い企業です。まだまだ非効率的な部分や改善の余地がある点も多く存在します。こうした点については、経営陣が主導して、少しずつ改善を進めております。

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